構成国はＵＳＡ、カナダ、メキシコ。
中米連邦（グアテマラ、エルサルバドル、ホンジュラス、ニカラグア、コスタリカ、パナマ、ベリーズ）。
ボリビア、エクアドル、チリ、ペルー、アルゼンチン、ブラジル。
コロンビア、パラグアイ、エクアドル、ウルグアイ。
南米北部をのぞく、ほぼ全土をアメリカが掌握。
南米の資源を収奪し、安価な労働者を得ているために域内の経済格差が激しい。
ブラジルは密かに南米の掌握を目指し、日連やＮＳＥＵとも独自に貿易を進めている。
ベネズエラとキューバの独立を機に、南米北部は親ＮＳＥＵ国家である。
だがコロンビアは半ば強引にＡＣＯが駐留しており、現地との軋轢が激しい。
中米連邦（ＡＣＯ内の黄色の部分）は、旧スペイン植民地とイギリス植民地が形成した国家連合である。
ＡＣＯの成立と共に分割支配を快く思わない小国が、自らの権益を主張するために形成した国家連合である。
キューバやベネズエラが独立した際は共同して独立を企図したが、所属する各国の利害対立のため断念。
密かにベネズエラやコロンビアの、反ＡＣＯ勢力を支援している。
また、パナマ運河の通行権を第一次ベネズエラ危機の際にアメリカから返還されている。
そのため現在の議会所在地はパナマであるが、元々の連邦議会はホンジュラスに存在していた。
ＮＳＥＵはドイツ・フランス・スウェーデンの三カ国の北部国家と、東欧やイタリア・スペイン等の南方国家の間で、深刻な対立を抱えている。
ドイツは占領地であるポーランド自治共和国、チェコ・スロヴァキア自治共和国、モスクワ大管区（ロシアの西部）を領有。
軍事駐留を行うＮＳウクライナや、カザフスタン等を衛星国として従えている。
ドイツはこれらの衛星国との貿易で莫大な利益を上げており、ＮＳＥＵの支配国として君臨している。
ロンメル総統時代に国軍と双璧をなした武装親衛隊を、民間軍事会社ＳＣＣという形で国家から切り離した。
しかし皮肉にもＳＣＣはＮＳＥＵのエリート遊撃軍として、ドイツ政府からの制約を受けなくなっている。
フランスは、第二次大戦後南方への支配を強めアフリカの植民地からの収奪を元に、ドイツに迫る経済成長を遂げ、ＮＳＥＵ屈指の大国である。
アルジェリアを失ったが西アフリカ西岸を維持しており、資源貿易を背景にドイツと対等の関係を構築し、ＮＳＥＵの議長はフランスから選定される事も多い。
スウェーデンは北欧軍事統合とフィンランド、そしてバルト三国の併合にともない、各地に傭兵を派遣し、北欧の覇者に返り咲いた。
ドイツ、フランス、スウェーデンの三国は、ＮＳＥＵで特に繁栄を極めており、通称「鉄の大三角形」と呼ばれている。
オランダとベルギーは自由貿易拠点として自由な雰囲気に満ちあふれているが、周囲の三大国とは微妙な対立関係を孕んでいる。
英連邦の本国である連合王国は激しい抵抗運動が繰り返されているが、ＮＳＥＵも大量の軍事力を背景に、徹底的な弾圧を行っている。
表向きはＮＳＵＣ（国家社会主義連合共和国）政府が存在しており、過去の遺恨からイングランド人の地位が大変低くなっている。
そのため多くの中産階級以上の市民は、カナダやアメリカへ脱出した。
占領された際に旧ロンドンシティの独立的運営が認められ、グレートブリテン島の中でもロンドンだけは英連邦の一員である。
それゆえ辛うじて英連邦が、世界に対して影響力を行使できる一因ともなっている。
これに対し、スペインやイタリア、東欧諸国は独立こそ維持されているものの、植民地支配による経済的恩恵を受けられず、深刻な経済格差が生まれている。
これはＡＣＯにおける中南米と似たような構図であるが、経済的・軍事的なＮＳＥＵへの依存度はより高いものとなっている。
日連の参加国は日本帝国と東アジアの諸国である。
ネパール王国とフィジー、トンガ、サモア。フィリピンは飛び地としてアメリカ領。
ニューギニア島は英連邦寄りの独立国であり、シンガポールと香港は英連邦の飛び地である。
基本的に植民地不拡大主義と大東亜共栄宣言によって、日本帝国の支配力は他の二つの超大国に比べて弱い。
但し日連参加国は経済的、軍事的に、宗主国で先進国である日本への依存度が高い。
日連から派遣される官僚や軍人の、現地政府との癒着が問題となることもある（天下り問題）。
ベトナムは社会主義国として、一度は独立を果たしている。
そしてＡＣＯのフィリピンや中国南部の軍閥からの自衛のために、日連と国交正常化して現在は良好な関係にある。
本国である連合王国の陥落によって、英連邦は昔日に比べて見る影もなく落ちぶれている。
軍事的にはＡＣＯに依存し、政治的には日連とＡＣＯの調停機関としての役目を与えられているに過ぎない。
所属国は南アフリカ（ナミビアとアンゴラの一部を含む）マダガスカル、オーストラリア、ニュージーランド、ニューギニア、ジャマイカ。
パキスタン、及びシンガポールと香港。同盟国としてアフガニスタン。中華国民義勇軍（四川軍閥）である。
現在は祖国である連合王国の奪還を目指して、母国復興戦線や各地のレジスタンス勢力を積極的に支援し、主にＮＳＥＵを中心とした破壊工作を行っている。
カナダに存在する英議会と王室の間での意見対立もあり、こちらも一枚岩ではない。
庇護を受けているにも関わらず、ブラジルに独立をけしかけたり、太平洋域で日連とＡＣＯの軍事衝突を画策するなど、Ｊ機関に浸透されている。
第四世界諸国の裏には英連邦の手が伸びていると批判されることもあるが、完全に英連邦を解体してしまうと全面核戦争の危機が再来しかねない。
英王室の外交能力は未だ健在であり、ＡＣＯ、日連とも不信感を抱きつつも保護せざる得ない。
さらにロンドンシティの独立は維持されているため、ダイヤモンドや貴金属類の流通を掌握しており、金融市場への支配力を維持している。
世界恐慌の経験から各国は市場の独立性への介入を恐れており、ロンドンシティとシンガポールを保有できた事で、英連邦は崩壊を免れた。
敵対国であるＮＳＥＵですら英連邦の流通運営には譲歩せざるを得ず、ベルギーを通じて取引が行われている。
国際連盟（ピンクの第四世界諸国と中華民国及びベトナム）
この世界では国際連合が成立していないため、国際連盟である。
インド・サウジアラビア・ＡＣＯ・ＮＳＥＵ・日連・英連邦の各代表部が常任理事会を努めている。
本部はスイスのジュネーブ。
超大国の勢力が強いため多数決は意味をなさず、専ら加盟国の申請を元に利害調整を図る。
行きすぎた地域紛争に対して、対話による解決を求める等の調整が主な仕事となった。
ＷＨＯやユネスコなど国連下部組織は、人類全体の幸福追求の名の下に加盟国での活動が認められている。
ただし拠出金の供出を巡って度々対立が起きており、結果としてＪ機関の息がかかった組織となってしまった。
またロシア（母国復興戦線の政治組織）とイスラエル建国議会は、国連に議席を持っている。
中華人民共和国、中華民国、中華国民義勇軍（四川軍閥）も独自に加盟しているという複雑怪奇な組織となっている。
