2006年7月に各種合意に背いて複数のミサイルを発射し、10月に核実験まで強行したＮＫ国に対して、あくまでも粘り強く6ヵ国協議への復帰を説得し続けていたＣ国だが、2度目の核実験が強行されるに至って、ＮＫ国最高指導者が目指す強硬路線に、ついに見切りをつけ始めた。

　核実験後の国連安保理のＮＫ国制裁決議に基づいて、国際社会の一員として、送金停止・貿易制限などのある程度の制裁行動を続けていたのが、さらに厳しい態度に一変したのだ。

　具体的には、Ｃ国ＮＫ国国境地帯を全面封鎖して車両・人員の往来を禁止し、ＴＴ市に唯一残されていた貿易ルートであるＣ国ＮＫ国大橋も閉鎖し、原油パイプラインまで停止するなど、徹底的な制裁行動に移行し始めたのである。

　この動きを受けて、ＮＫ国ＲＤ党内・軍部内では、Ｃ国にまで見放されたＮＫ国最高指導者の強硬路線を露骨に批判する改革勢力が台頭。一方で、相変わらず親Ｃ国を貫きＪ国Ａ国両国に反発する勢力も権力を維持するなど、政権内部での分裂・対立が表面化し始めたのだった。

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