米国は、同時多発生物兵器テロによって全土に疫病が蔓延し、国際社会からも隔離され、事態の回復には一向に目処が立っていない。唯一の超大国たる米国が隔離されたことにより、世界経済はもとより、軍事的安定性も損なわれて、世界規模で紛争が多発している。

　このため、我が国でも、これまでのように安全保障を米国に頼ることが難しくなり、防衛費の大幅増を強いられている。日本政府はこれまで長い間、尖閣諸島に対する中国の度重なる領有権主張、さらには周辺の日本領海内及び排他的経済水域における強硬的な違法資源探査・採掘施設建設強行などに手を焼いてきた。

　そんな中、米国の安全保障が期待できなくなった状況下で、中国の潜在的脅威を警戒する日本政府は、尖閣諸島に恒久的な海上保安庁の前進基地を建設することを決定した。同時に、海上保安庁の主管を国土交通省から警察庁へと移し、尖閣諸島の防衛はもちろんのこと在外公館の警備任務や海上での臨検を行なう部隊として、陸上自衛隊の一部を海保に移行。

　海上保安庁陸上警備隊（通称「海保特別陸戦隊」）と呼ばれる機械化軽歩兵・空挺隊を含む陸上部隊を編成した。

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