２００８年８月以降、ＫＪ総書記の正確な動静が伝えられなくなってから数ヵ月後。すでにＫＪは、脳疾患が原因で再起不能な植物状態に陥り、９月には死亡していたとする説が、Ｃ国の情報筋からもたらされた。その後、時折ＮＫ国メディアに登場した総書記も、影武者だったというのだ。問題となるのはその後継者、または後継体制だった。ＫＪが寵愛したＫＨとの間に出来た次男・ＪＴは、女性ホルモンが過剰分泌される病に冒され、さらに運動中に負った怪我の治療をきっかけにモルヒネ中毒に陥り、党中央・軍事委員会からも後継者としての資質を満たしていないと判断されていた。また、同じくＫＨとの間に生まれた三男・ＪＵは、母親の死後アルコール依存症に陥り、重度の高血圧・糖尿病を患い、やはり統治能力が欠落していると判断されたという。ここで有力者として浮上するのは、ＳＫとの間に生まれた長男のＫＮだが、彼はＣ国政府からは支持を得ているものの、ＮＫ国国内では求心力を失っていると思われた。だが、これら先行情報の一方で、じつはすでに最高人民会議常任委員長のＫＥを中心とするＲＤ党指導部が実権を掌握し、Ｃ国に滞在中だったＫＭ以外の２人は、すでに謀殺されたとの極秘情報が新たにもたらされたのである。しかもＫＥは、Ｃ国からの帰国を果たせないＫＭを袖にする形で、すでに全軍も掌握。故・ＫＪが掲げていた飴と鞭の対外強硬政策を引き継ぐ集団指導体制を確立し、欧米・Ｋ国・Ｊ国に対しても、かつて無いほどの脅威論を声高に叫び、周辺諸国への圧力を高めつつあった。この動きに連動する形で、ＮＫ国軍の動きも活発化する。そしてついに、２００８年９月に存在が確認されていた黄海沿岸に新たに建設されたＴＤミサイル実験場でも、新型テポドン２の発射実験が強行されたのである。Ｊ国Ａ国Ｋ国の３国はこれを激しく非難し、対抗策を講じるとの強い態度を示した。だが、それに対してＮＫ国新指導部は、Ｋ国のＩ大統領による敵対的なＮＫ国外交や、Ｊ国政府による変わらぬ拉致問題糾弾姿勢がすべての元凶だとの逆恨み的見解で反論。２００８年９月に封印を解いた核施設ばかりか、別施設でも核兵器開発に再び本格的に着手するとの脅迫的妄言を返すのみだった。また、Ａ国のテロ国家指定解除で復帰するはずだった六ヵ国協議からも、無期限で脱退すると表明したのだった。これを受けてＡ国政府は、これまでＮＫ国からの無理な要求に対して妥協してきた政治姿勢が無駄に終わったことを認識。新指導部のこれ以上の暴走を座視できないと判断した。Ａ国政府は、ＮＫ国が全面的南進に踏み切る戦力は維持・確保できていないとの分析結果に基づいて、あくまで限定的に、これら核・ミサイル施設への限定的掃討作戦を展開することを決定したのである。