2008年7月、ＭＫ省が発行した学習指導要領解説書に、元々はＪ国が領有しており現在はＫ国が一方的に実効支配しているＴ島に関しての記述が載ったことで、Ｋ国が猛抗議。両国関係はこれまでにないほど冷え込む事態となった。

　実際には単に「我が国とＫ国の間にＴ島をめぐって主張に相違がある」としか記述されておらず、外交的配慮からＪ国固有の領土という表現は避けてあったにもかかわらず、またしてもＫ国政府、並びにＫ国世論が一方的にヒステリックに沸騰したのである。

　Ｊ国国内ではこの問題はさほど重要視されなかったが、支持率の低下に揺れるＲＭ大統領が率いるＫ国政府は、国内世論におもねる形で、駐Ｊ国大使を召還までしたのだった。また、元々、民族主義的問題・対Ｊ国問題では偏向報道が多いＫ国マスコミは、この問題をその後もことさらに煽り続け、Ｋ国内の反Ｊ国世論は爆発寸前にまでなってしまったのである。

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